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「本当に働きがいのある会社」の条件
2019.03.13

人気企業は狭き門ばかりだが…本当の「働きがい」とは?

就職先を選ぶ際に有効な判断軸について考えてみよう。新卒者だけでなく、転職を検討する際にも役立つかも?!

マイナビが日本経済新聞社と共同で2018年卒の学生(文系)を対象に調査した、就職企業人気ランキングだ。就活生が参考にするランキングとしては最もポピュラーなものの1つであり、誰もが知っている有名企業がズラリと並んでいる。しかし、ランキング上位の企業に入れる学生は、少数派に過ぎない。これまで大量の新卒者を受け入れてきたメガバンク各社は、足もとで社員数の削減を打ち出している。航空会社や総合商社なども、それほど多くの人数は採用しない。やはり、人気企業は極めて「狭き門」なのである。では、何を基準に「本当に自分に合った就職先」を選べばいいのか。

それには、実際に働いている社員の意見に耳を傾けてみるのが一番だが、不特定多数の企業で働く社員の「生の声」をつぶさに知ることは不可能だ。そこで、世の中のトレンドを俯瞰する上で参考になるのが、ユニークな調査方法や目線によって、社員が感じている「働きがい」を分析した、2つの企業ランキングである。

 

関係者のクチコミで評価された2つの「働きがい」ランキング

 

転職・就職のための情報プラットフォームを提供するVorkersの「働きがいのある企業ランキング」と、世界50ヵ国で働きがいに関する調査・分析・発表を行う専門機関Great Place to Workの「働きがいのある会社ランキング」である。両者は、よく似た名称のランキングだが、その調査方法は全く異なる。「働きがいのある企業ランキング」は、社員のクチコミサイト「Vorkers」に投稿された、回答時に現職だった、または1年以内に退職した社員によるレポート回答を対象データとして集計している。在籍中の社員だけでなく、退職直後の社員まで含まれているのが特徴と言える。昔『別れても好きな人』という歌が流行ったが、退職者であっても、会社が嫌で辞めたわけではない人が多い会社がランクインしていることが想定される。

 

一方、「働きがいのある会社ランキング」は、調査参加企業としてエントリーした会社に対する「従業員へのアンケート」と「会社へのアンケート」という2つの調査によって選定される。Great Place to Workの調査はグローバルなので、評価手法、評価基準は世界各国で共通。従業員に対してだけでなく、会社側にも企業文化や人事制度・人事施策についてアンケート調査している点が特徴と言える。

「働きがいのある企業ランキング」(Vorkers)は大企業中心だが、「働きがいのある会社ランキング」(Great Place to Work)は、大規模部門(従業員1000人以上)、中規模部門(100-999人)、小規模部門(25-99人)に分けてランキングされている。大学生の就職人気が常に高い印象があり、前掲のマイナビのランキングに顔を出しているメガバンクや大手旅行会社の名前は、いずれのランキングでも上位に上がってこない。調査対象がそれぞれ異なるのでひとくくりにはできないが、王道の就活人気ランキングと「クチコミ」に重点を置いたランキングとは、少なからず傾向が違うようだ。

最も「働きがい」のある会社は意外にもあの2社だった!

前述の通り、「働きがいのある企業ランキング」と「働きがいのある会社ランキング」を合わせて見ると、社員、会社に加え、過去の社員までをもフォローした「関係者による全方位のクチコミ傾向」を知ることができる。つまり、両調査のランキングに重複して顔を出している企業は、「働きがいのある究極の会社」と言えるかもしれない。

知名度が高い大規模な企業で言えば、それはクラウドコンピューティング・サービスのセールスフォース・ドットコムや、米国最大級の金融サービス機関に属するプルデンシャル生命保険といった外資系企業だ。Vorkersのクチコミ内容を読み込んでみると、「実力主義で厳しいが、社内の風通しはよく、やった分の見返りは十分にある」といった会社像が浮かび上がってくる。外資系企業にはシビアで冷たいイメージを抱く人もいるかもしれないが、それらが今の若者の「仕事観」に合致しており、意外と働きやすい環境が整っているということなのだろうか。

もちろん、このイメージ通りの会社であったとすれば、全ての人にとっていい会社とは言えない。厳しさを好まない人、競争に耐えられない人にとっては、苦痛を感じる職場だろう。おそらく、そのような社風であることをあらかじめ理解して入社する社員が多いために、「厳しい」こと自体があまりマイナスポイントと捉えられていない側面もあるのではないか。

働き方改革で社員の離職率を大幅に改善させたサイボウズは別格だが、世間ではあまり知られていない中規模・小規模企業の中にも、働き手にとって良い会社は少なからず存在する。大企業に比べて公開情報が少ないぶん、両調査に顔を出した企業のクチコミ情報はより重要度が高いだろう。

 

両調査が「働きがい」を見る指標として設定している項目は、以下の通り

Vorkers 会社評価項目(※Vorkersサイトより)
・待遇面の満足度
・社員の士気
・風通しの良さ
・社員の相互尊重
・20代成長環境
・人材の長期育成
・法令順守意識
・人事評価の適正感

Great Place to Work 「働きがい」を構成する5つの要素(※Great Place to Work® Institute Japanサイトより)
・信用:従業員がマネジメントをどれだけ信用しているか
・尊敬:従業員がマネジメントからどのくらい尊敬・尊重されていると感じているか
・公正:従業員がマネジメントに公正に扱われていると感じているか
・誇り:従業員の仕事に対するプライド
・連帯感:従業員が職場で感じている連帯感

表現は異なるが、それぞれ「社員の働きがい」について重要と考えられる要素が設定されている。これらの要素の総合点数の高い企業が、上位に選ばれているということになる。

 

「働きがい」のある会社に共通する評価項目とは?

傾向を見ると、待遇面、人事評価の適正感、マネジメントの公正といった「公平・公正」に関する項目と、風通しの良さ、社員の相互尊重、マネジメントからどれくらい尊重されているか、職場で感じている連帯感、といった上司・部下・同寮間の「信頼感」に関する項目が、評価軸の多くを占めていることがわかる。外資系企業について前述した通り、公正感や信頼感が根付いた環境にいれば、今どきのビジネスパーソンは厳しい競争にも「やりがい」を持って臨める、ということなのだろう。

グローバル競争に晒されてかなり意識が変わったと言っても、社員の昇給や昇進といった日本企業の物質面での待遇は、欧米企業と比べてまだ実力主義とは言い切れない印象がある。そのことは従来、どんな社員でも最低限の身分や給与が保証されるという安心感を醸成し、日本人の「働きがい」に繋がっていた側面が大きかったはずだ。

しかし一方で、日本企業と比べ物にならないほど社員間における物質面の格差が大きそうな印象がある欧米企業の中で、実はこれだけ「精神面の充足」が重視されているという事実は、何とも興味深いではないか。この結果から、ビジネスパーソンの「働きがい」の新しいスタンダードが見えてきそうだ。

そもそも会社なんて、実際に入社してみないとわからないことが多いもの。会社自体は良くても、配属される部署や上司に左右される要素も大きい。学生にとって、インターンシップなどで企業と接する機会はあると言っても、1日や2日の短期プログラムでは、会社の実態をつかむのは難しい。

できることなら、アルバイトで入社してみて、そこで働く社員と接し、仕事を体験できれば、もう少し会社選びの精度は高まるだろう。しかし、小売・飲食・個人向けサービス業を除いては、なかなかアルバイト体験も叶わない。その小売・飲食・個人向けサービス業も、就職先としてはあまり人気がないので、企業としても社内実態を見せることに躊躇してしまうかもしれない。

そうなると就活生は、他人の意見を参考にせざるを得ない。その際、世間の「就職人気ランキング」を参考にするのであれば、これから入社したい人(学生)の意見もさることながら、実際に入社したことがある人(現役社員か退職者)の意見の方が、より就活の参考になるのではなかろうか。

好みや価値観は人それぞれとはいえ、多くの人が満足している会社は、自分にとっても「いい会社」である可能性が高いはずなのだから。

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